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IoT市場を狙いに行く各社

2014年3月、米ゼネラル・エレクトリック(GE)や米シスコシステムズや米IBM、米Intel、米AT&Tの5社が、Internet of Things(IoT)の普及推進団体を設立しました。

既に40社近くにメンバーが増えてきており、その目的は会員企業同士でプロトタイプを作成したり、標準規格を提案していくことで、IoTの普及を推進していくことです。

 

Internet of Things(IoT)とは、非常にザックリ言ってしまえば、リアルなモノとネットの融合です。
モノにセンサーなどのデバイスをつけてデータを収集し、それらのデータをネットで分析して価値を生み出していきます。

 

例えば、身体や服に埋め込められたセンサーが、身体の動きや体温、汗などを収集することで、健康に関する情報を提供するサービスが提供できるようになるでしょう。

このとき、服(繊維)にセンサーを埋め込むためには、繊維の専門家が必要でしょうし、データを収集・解析するためにはITの専門家が必要です。さらに、言うまでもなく健康に関する情報を提供するためには、医者や栄養士、スポーツトレーナーなどの専門家が必要になるでしょう。

 

これらの専門家が急に集まるのは難しいので、このような普及推進団体が設立されたものと思われます。

複数の専門企業が集まることで、新しいアイデアを誘発しやすくなり、そこに対して、投資する企業も出てくることと思います。テストを通じて、ノウハウを蓄積した企業が、IoT時代の新しい専門企業として、事業領域を拡大させていくことと思います。

 

ところで、この流れに反して、1企業のまま先を行こうとしている企業があります。米アップルです。

アップルは上の例で挙げたように、健康分野に関するIoTに真剣に取り組んでいます。既に各専門家をアップルへ引き入れていて、各種研究を進めています。

iPhoneの次のバージョンでは、このようなヘルスケアに関するアプリケーションが標準実装されるという話もあります。

 

おそらくですが、既にiPhoneという強力なプラットフォームをもっている立場ですから、ヘルスケアという明確な目的がある限り、団体に所属するメリットを感じていないのかもしれません。

 

米グーグルも同様に団体には入っていません。

ただ、アップルがヘルスケアという明確な目的を持っている一方、グーグルは何を目指してGoogle glassなどを開発しているのか?なかなか具体的なソリューションが見えてきていません。

 

1社で突き進むアップル、グーグル。

連合軍を作りつつ、相乗効果を狙う各社。

これらのせめぎあいが続きながら、IoTの市場は確実に大きくなっていくでしょう。

 

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